チラシ、効果的に配布できていますか？

こんにちは、制作の木村です。
弊社と取引のある会社の方や、WEBサイトをご覧いただいた方ならお分かりかと思いますが、
弊社のクライアントのほとんどが不動産関連の事業を主とする企業です。

　やっぱり新聞折込は減っていますか？

　
不動産の広告といえば新聞の折込チラシが定番でしたが、年々減っていく新聞の購読者数に合わせて、
弊社でも新聞折込をしたいというクライアントからの依頼はどんどん減っております。

その代わりに増えているのが、ポスティングであることは皆さんご承知のとおりだと思います。
ポスティングでは町名ごとや小・中学校区ごとなどのエリア選定はもちろんのこと、
戸建てのみや集合住宅のみといった新聞折込では指定できない住居の種別から選別をすることができます。

さらにポスティング業者によっては指定したエリアの中から物件のターゲットに合わせて、
家賃7万円以上や家賃10万円以上の賃貸マンションのみに配布といった細かな選別まで可能です。

しかし、ポスティングなら細かな選別をして配布ができるといっても、
新聞折込ではまず起こらないクレームという問題が出てきます。
そもそもポスティングお断りの住宅だったり、クレームが発生したことにより禁止になったりと、
ポスティングが禁止されている住宅というのは相当数存在します。

　郵便局に依頼するといった手もあります。

そういった時には、タウンメール（配達地域指定郵便物）という日本郵便が行っているサービスもあります。
タウンメールなら指定した地域の配達可能な全世帯に郵便局員が配達してくれますので、
通常ポスティングが禁止されているマンションにも配布することが可能です。

他にもチラシの配布なら地域情報誌に挟み込むといった方法もあり、
こちらはエリアに特化した情報が掲載されているので、主婦層にリーチしやすいのではないでしょうか。

予算から、チラシの配布にかけられるコストにも限りがあると思います。
配布方法によっては、結構なコストがかかるものもありますので、
弊社では予算と販売活動に見合った配布方法もご提案させていただきます。

　タイミングというのも難しいですね。

とはいえチラシは届いていても、そこに掲載されている情報が必要とされるにはタイミングも肝心です。

先日クライアント様と打ち合わせ中にお伺いした話ですが、この前初めて来場されたお客さまから
「最近ポストにチラシが入っているのを見て、ここの事を知りました。」と言われたそうです。

しかし、よくよく話を聞いてみるとそのお客さまが現在お住まいのエリアは現地のすぐ近くで、
1年以上も継続して月1回は新聞折込やポスティングを使い分けながら、
チラシを配布し続けていたターゲットとして重点を置いていたエリアでした。

結婚、転勤、世帯分離など住まい探しのきっかけは人それぞれで、
ポストにチラシが入っていて、なんとなくチラシは見ていても、
自分が家を探し始めないと気が付かないものかも知れませんね。

そういった自分ごとではない方にも、
自分ごととして気付いていただけるチラシをご提案できるよう努めます。